オーガニックとは？
注目されている理由や無農薬との違いを解説

オーガニック食品とは？

オーガニック食品とは、化学肥料や農薬の使用に頼らないことを基本とし、遺伝子組み換え技術を利用せず、環境への負荷を可能な限り抑えた方法で生産される農・畜産物やその加工食品のことです。

オーガニックと表示するには登録認証機関の検査・認証を受けて、有機品として格付けされる必要があり、そうして初めて製品などに 有機JASマークを付けることができます。有機JASマークのない農産物や加工食品などをオーガニックとして表示・販売することは、消費者の適正な商品選択のためJAS法で禁止されています。

無農薬と何が違うの？無農薬表示ってできないの？

オーガニックは化学肥料や農薬の使用に頼らないことを基本としているものの、残留農薬がないわけではありません。一定の条件下で、定められた農薬の使用は認められているためです。

また、農林水産省の現在の「特別栽培農産物に係る表示ガイドライン」において、無農薬の他、減農薬や無化学肥料、減化学肥料などの表示は誤解につながるリスクが高まることから、禁止されています※1。

ちなみに、農薬や化学肥料の使用自体を抑えた農産物は「特別栽培農産物」と表記されます。特別栽培農産物は、その農産物が生産された地域の慣行レベル（各地域の慣行的に行われている節減対象農薬及び化学肥料の使用状況）に比べて、節減対象農薬の使用回数を5割以下、且つ、化学肥料の窒素成分量は5割以下で栽培された農産物です。

なぜオーガニックが注目されているの？

オーガニックが注目される理由には「環境への負荷が低い」点が挙げられます。
オーガニックは化学肥料や農薬に頼らずに生産することが基本のため、環境への負荷が低いといえます。有機農業において環境への負荷を抑えることは、SDGs（持続可能な開発目標）への貢献との観点でも重要な意味を持ちます。

各国のオーガニック認証について

オーガニックと表示・販売するには有機JASマークが必要です。農林水産大臣が定める基準を満たしている製品のみが有機JASマークを付けることができます。ここからは、日本と海外の主なオーガニック認証機関を5つ紹介します。

【日本】農林水産省に認可された登録認証機関

日本でオーガニックと表示して販売する場合には、農林水産省に認可された登録認証機関から検査・認証を受ける必要があります。認証されると有機JASマークを表示できるようになり、オーガニック商品と表示・販売することができます。
登録認証機関には国内だけでなく、国内外や外国を対象とした機関もあるのが特徴です。また、登録認証機関は4年ごとに登録の更新が必要です。

【アメリカ】USDA

USDAとは、アメリカ合衆国の農務省のことです。USDAは、NOP認証と呼ばれるオーガニック認証制度を運営しています。収穫の3年以上前から禁止物質を使用しない、畜産物の飼料は100％オーガニックの農作物とする、などの規定があります。

【イギリス】ソイル・アソシエーション・サーティフィケーション

ソイル・アソシエーション・サーティフィケーションは、イギリスの有機農業団体「ソイル・アソシエーション」を母体とするオーガニック認証機関です。オーガニック認証以外に、オーガニック関連事業者のサポートや、オーガニックに対する理解促進のための活動なども行っています。

【フランス】エコサート

エコサートは、130ヶ国以上に及ぶ国際的なネットワークを持っている、フランスのオーガニック認証機関です。全ての成分や原料が、環境に影響を与えない生分解性のものであることなどを基準としています。

【ドイツ】BDIH

BDIHとは、1951年創設のドイツ化粧品医薬品商工連盟のことです。BDIHは、2001年春からナチュラルコスメの基準を設けています。製品に植物由来成分を用いる場合は、認定を受けたオーガニック栽培による原料から採取されたものを使用する、などの基準を設けています。

オーガニックが抱える課題

注目を集めているオーガニック食品ですが、販売価格や人手の確保などに課題があります。最後に、オーガニック食品が抱える主な課題を3つお伝えします。

高価
一般的に、オーガニックは価格が高いことで知られています。化学肥料や農薬の使用に頼らないことを基本としたオーガニックでは、通常栽培よりも育てるのに手間がかかるため、人手を必要とします。
農林水産省の「有機農業をめぐる事情」によると、オーガニック栽培品と国産標準品（特別な差別化を図らないもの）には次のような価格差が生じています※2。

※表は農林水産省の「有機農業をめぐる事情」を基に独自に作成

人手不足

上述の通り、オーガニック栽培は人手を必要とするものの、農業人口は減少傾向が続いています。農林水産省の「農業労働力に関する統計」によると、農業の就業人口は2015年には175.7万人でしたが、2022年には122.6万人にまで減っています※3。
また、農業従事者の平均年齢が68.4歳（2022年時点）と高いことも課題の一つです※3。
加えて、農業は繁忙期と閑散期の差が激しいため、地域によっては通年で働くのが難しいケースもあります。その結果、オーガニック栽培に興味はあっても、生活が成り立たないからと他の職業を選ぶ人も出てきてしまいます。

オーガニック栽培に取り組む農地の確保が難しい

露地栽培の場合、隣の田畑で通常栽培が行われていれば、農薬が飛んでくるのを防ぐ方法はありません。ハウス栽培なら防ぎやすいものの、全ての農産物をハウスで育てるのは現実的な方法とはいえません。そのため、オーガニック栽培に取り組む農地を確保しにくい点も課題として挙げられます。

まとめ

オーガニックは環境への負荷が低いため、消費者からのニーズが高まっています。オーガニックに興味を持った方は、この機会に試してみるのも良いのではないでしょうか。